株式会社テクノサイト
キャリアコンサルティングで前向きな気持ちを加速させ、より多くの交流と挑戦が生まれる組織へ
活用テーマジョブ・カードを活用したキャリアコンサルティング
所在地静岡県島田市本通5-4-4
業種情報通信業
設立平成2年11月
従業員230名
導入の経緯
キャリアの悩みを一人で抱え込ませないために、社員の本音を探る
当社は、島田本社、名古屋ラボ、東京ラボの3拠点体制で、島田本社は玩具の開発・企画・デザイン・製造、家電製品・車載システムの開発、IoT,クラウドを活用した企業・自治体向け業務システム、名古屋ラボは車載システムの開発、東京ラボは企業向けのシステム開発、保守運用等を幅広く提供しています。
とはいえ、製品の違いはあっても、システム開発やプログラミングなどの業務は、その特性上、一人でパソコンに向かう時間が長くなり、社員同士が気軽に相談し合う機会が不足しがちです。守秘義務などの関係もあり、部門間の交流機会の少なさも課題でした。そんな少ない社員同士のコミュニケーションは、コロナ禍で追い打ちをかけられてしまいました。結果として、若手社員が先輩社員との交流をもつ機会が乏しく、先輩社員の話を参考にしてキャリアの将来像を描くこともできず、悩みを相談できないまま離職やメンタル不調に至るケースが散見されるようになりました。
こうした状況を改善したいと考えていましたが、交流の場を設けるだけで交流が広がるものではなく、どうアプローチしていいか、社内だけでは見えてこないと感じていました。社員の本音や個々のキャリア観を丁寧に拾い上げるためには、外部の専門家によるキャリアコンサルティングが有効と判断し、ジョブ・カードを活用したキャリアデザインセミナーと、キャリアコンサルティングの導入に踏み切りました。
取組内容と効果
キャリアコンサルタントからのアドバイスが、やるべきことの明確化・主体性向上のきっかけに
取組は名古屋ラボからスタートしました。セミナーは、若手・中堅・管理職の階層別で実施しました。若手には「自己理解とキャリアを理解するためのセミナー」、中堅は「自己理解と他者理解セミナー」、管理職は「管理職として自己理解を深めるセミナー」。
業務上、常にノートパソコンを持ち歩いている社員もいますが、セミナーへはパソコンの持ち込みを禁止し、集中できる環境で、自分のキャリアについてじっくり考える時間を確保しました。
セミナーを受講する前にジョブ・カードを記入してもらい、それをもってセミナーを受講してもらったのですが、
中堅・管理職は全員が事前にジョブ・カードを記入できていたものの、若手社員の中には記入できていない社員もいました。そうした社員は、セミナーの中でキャリアコンサルタントの方から「自分の得意なことや、努力してやっていることを書いてみてください」と声掛けいただいたことで、自身の強みを記入できたようです。
セミナー後、名古屋ラボの22名全員が、約1時間のキャリアコンサルティングを受けました。一人ひとりに合わせた具体的なアドバイスがあったようで、キャリアの専門家であるキャリアコンサルタントの視点からのアドバイスで「頭の中が整理できた」と反応がありました。ある若手社員は「業務スキルの勉強をしたいのであれば、職場の先輩などに自分から質問したり、自分はこういうスキルを身につけたいんだと発信したりすればいいのではないか」とアドバイスをもらえて、モヤモヤが晴れた」と話していました。キャリアコンサルティング後のアンケートでも、名古屋ラボのほぼ全員から「印象に残るアドバイスがあった」という回答が得られました。
現在、名古屋ラボでは、毎月2回の定例会を開催しています。この定例会では、3つあるチームのメンバーを定例会の都度シャッフルして、普段やりとりをしないメンバーと個人目標の共有をしつつ、社員同士の交流を図っています。キャリアコンサルティング後は、定例会の中で少しずつキャリア設計について話したり、リーダーシップを発揮したりするメンバーも出てきました。名古屋ラボの社員の表情が明るくなっていく様子を目にしています。
今後の取組
キャリア設計意識と主体性を高める環境づくりが始動
名古屋ラボでの効果を見て、島田本社でもキャリアコンサルティングを実施し、ここでもキャリアコンサルティングを受けた社員の表情やアンケートから確かな手応えが得られました。これらの結果を踏まえ、東京ラボでの支援も受けられるよう、支援センターとの調整を進めています。また、名古屋ラボと島田本社にはキャリアコンサルタント資格保持者が在籍しているため、キャリア形成・リスキリング推進事業で教えてもらったノウハウなどを活用し、社内でキャリア形成について相談できる窓口の設置も検討しています。若手社員が一人で悩まず、定期的にキャリアの振り返りができる体制を構築したいと考えています。
今回の取組を経て、社員の働き方への意識が大きく変化しました。自主的に勉強会を開く社員や、資格取得に向けて動き出した社員も増えています。今後は社員同士の交流がより深まり、次々と新しいことへの挑戦が生まれる組織へと発展していくことを期待しています。
そして将来的には、部署や拠点、世代の垣根を越えて「この人と働きたい」「あのプロジェクトに参加したい」と手を挙げ合うような、前向きな組織風土を醸成していきたいと考えています。
